iPhone 17シリーズが好調のようだ。最新の数字で、前年比10%増という成長率は、Samsungの4.6%増を大きく引き離した。
この結果、2012年以来14年ぶりに2025年の世界シェア首位の座を取り戻し、Samsungを追い抜く見込みだと言う。数字で見ると、Appleのシェアは19.4%に達し、Samsungの18.7%をわずかに上回る。出荷台数では、それぞれ約2億4300万台と約2億3500万台という僅差の戦いだが、この差が意味するものは大きい。iPhoneは高額価格帯だから売り上げはもっとだろう。
興味深いのは、高価格帯のProモデルではなく、スタンダードなiPhone 17が主役になっていることだ。ディスプレイやカメラ性能が底上げされ、センターフレームフロントカメラなどProシリーズと同等の新機能を盛り込みながら、799ドル(日本では129,800円)という価格を維持した商品力に、消費者が鋭く反応したようだ。Appleは早々に増産を指示し、当初25%だった生産計画比率を32〜35%まで引き上げる異例の対応に踏み切っているという。
Counterpoint Researchのシニアアナリストによれば、Appleの強さを支えるのは、エコシステムであるそうだ。コロナ禍にスマートフォンを購入した層がちょうど買い替え時期を迎えており、この波が買い替え需要の転換点を生み出していると言う。さらに、2023年から2025年第2四半期までに販売された3億5800万台もの中古iPhoneユーザーが、今後数年で新品への乗り換えを検討する潜在顧客層として控えているそうだ。
日本市場
日本におけるiPhoneは、世界から見れば特殊だ。2025年7月時点でiOSのシェアは63.9%に達し、Androidの35.9%を圧倒している。2024年12月と比較してiOSは6.1%も拡大しており、その勢いは衰えを知らない。メーカー別で見ても、iPhoneは63.9%という驚異的な数字の一方、Samsungはわずか5.1%に留まる。この対照的な構図は、グローバル市場(Apple27.5%、Samsung21.6%)とは全く異なる。これは、なぜだか分からない。AppleとiPhoneのブランド力が強いのか、高額化価格帯だから、まだ個人が買える人が多いと言うことだろうか。
Counterpoint Researchは、Appleが2029年まで、グローバル市場で首位を維持すると予測している。その根拠は、2026年前半に投入される廉価版「eシリーズ」の第2モデル、2026年末の初の折りたたみiPhone、そして2027年後半のフリップ型iPhoneという製品ロードマップにあるようだ。さらに、遅れていたApple IntelligenceとSiriの新機能がこれから本格展開されることで、買い替えへの追加的なインセンティブが働くと予想されている。iOSエコシステムへの強い選好性、Mac、iPadなどのデバイス間の互換性、そして大量の旧型モデル保有者という三位一体の優位性が、Appleの王座を守り続けるようだ。
