定額動画配信サービスの契約者数は、統計を発表しているStatistaによれば、2021年に20億人を超えたと言う。特に2020年は、新型コロナウイルスによるパンデミックの影響で契約者数が急増した。また、アメリカでは、この市場にDisney+とHBO Maxという有力なコンテンツ企業が参入したことによって、選択肢が増え、市場が活性したと言うこともある。
調査会社のDigital TV Researchによれば、今後も定額動画配信サービスの契約者数は増加を続け、5年後の2026年には、全世界で15億人に達すると予想されている。
契約者数が急増しているが、その契約者がどのように定額動画配信サービスなどのストリーミングを見ているのか、その数字は、各社とも公開していない。NetflixやDisney+等の会社は
秒単位で視聴者は、どの番組をどれくらい見ているか、どの番組の総視聴者数はと言うデータを持っているはずだがそれは秘密のままだ。
ストリーミングが、テレビ視聴時間の26%
テレビ視聴率の調査会社のニールセン、アメリカにおいては独占企業、が、アメリカ人のテレビの視聴状況を発表している。ニールセンの調査によると2021年5月に、アメリカ人は64%の時間を通常のテレビやケーブルテレビの番組を見て過ごしていると言うことだ。定額動画配信サービスを含むストリーミングが、26%。さらに、9%はビデオゲームや、録画済みの番組を見て過ごすと言うことのようが。
想像よりもストリーミングを見て過ごす時間が少ないが、この数値は急速に伸びている。
2019年には14%、2020年には20%だったストリーミングが、26％まで伸びたということだ。毎年着実にシェアを伸ばしている。この調子で、伸びれば、あと数年でストリーミイングが通常のテレビに追いつく。2025年か2026年ということだろうか。
NetflixとYouTubeがトップでどちらも、全体のテレビの視聴時間の6%ずつ
サービス毎の数字では、NetflixとYouTubeがトップでどちらも、全体のテレビの視聴時間の6%ずつ。Huluが3%、Amazon Prime Videoが2%、Disney++が1%と言う結果だった。NetflixとYouTubeが強いのはわかっていたが、このような数字が発表されているのを見たのは初めてなので、状況がよくわかった。
トップのNetflixは、全世界の契約者数が2億人を超えている。このうち日本の契約者は500万人と言われている。しかし、日本では日本独自のdTVやU-NEXT、NHKオンデマンド、民放のサービスなどもあり、アメリカのように圧倒的にトップかどうかは圧倒的に強いと思う圧倒的に強いと思う思われない。
日本でも他の国と同じように、2020年のコロナウィルスによる在宅時間の伸びのために、定額動画配信サービスの契約者数は伸びていると思われる。ただ、各社とも契約者数などの数字を発表していないので、実態はよくわからない。たくさんあるサービスの中でも「愛の不時着」や「クイーンズ・ギャンビット」がヒットしたNetflixはトップにあると思われる。Amazon Prime Videoは、Amazon Prime会員になるとついてくる。だが、 この会員数も公表されていないし、契約者がPrime Videoも利用しているかどうかも利用状況もよくわからない。
ニールセンが公表した、アメリカにおけるストリーミングの利用状況の26%がそのまま当てはまるかどうかわからないが、ストリーミングの利用は毎年着実に伸びていくものだと思われる。個人的にも、民放やNHKの番組を見ると言う事はほとんどなくなくなってしまい、たまに見るとするとニュースだけ。
データがあまりないが、Statistaのサイトによれば、日本における定額映像配信サービスの契約者数は2021年末に2,070万人に達すると見込まれている。これは、現在の日本の世帯数の5,690万世帯に対して36%に相当する。
