買い物は、生鮮食料品を除くと、ほんどがオンラインになっている。理由は2つあって、買い物に行くのが面倒だと言う事と、一般的にオンライの方が価格が安いからだ。同じような行動をする人が増えており、日本は世界第3位のeコマース大国になった。eコマースデータベースによると、日本のeコマース市場規模は、中国はアメリカに次いで、世界第3位だ。eコマースの総収益は2021年の数字で1885億ドルに達している。
主要な企業は、Amazon、Apple、ヨドバシ、マツキヨ、ココカラファイン、ユニクロ、goo、コミック・シーモア、パナソニック、ジョーシンウェブと言うことだ
1位と2位に、米国企業のあAmazonとAppleが入っているが、それ以外は日本企業だ。このランキングに楽天が入っていないのは、楽天がモール形式であるために、単体のストアとしては、この統計ではカウントされないと言う事と想像する。
Amazonは、130億ドルの売上で、2位のAppleの43億ドル、3位のヨドバシの28億ドルを大きく引き離しての1位だ。ランキングの中で、意外なのは、ヨドバシが頑張っていくこと、goo.ne.jpやコミック・シーモアが意外に多くの売上を上げていることなどだ。
楽天に関しては、少し古い数字だが、経済産業省の「電子商取引に関する市場調査」2019年によれば、2019年のeコマース市場は19.4兆円。ランキングとしては、１位が楽天の4.5兆円、２位Amazonの3.2兆円、３位Yahoo!ショッピングの1.03兆円、４位がメルカリの0.62兆円と言うことだった。
最近の数字では、2021年には、楽天の物販の売上は5.5兆円に達している。eコマースデータベースには含まれていないが、楽天がeコマース市場を牽引していることがわかる。
eコマース市場は、今後もますます成長が見込まれる。日本国内でも、もっと伸びるだろうが、海外へも目を向けるべきと思料する。中国からの爆買い観光客などを考えると、このランキングに入っている日本企業は、もう少し海外に目を向けたの方が良いのかもしれない。ベスト10に入っている日本企業で海外からの売上を持つのはユニクロだけで、他の日本起用は100%国内の売上しか持たない。海外の売上を計上するユニクロの数字のうち、12.5%はアメリカからの売り上げだと言う。
日本には、観光客が飼う様々な商品があり、これを送料を負担してでも買いたい潜在顧客が海外にたくさんいるはずだ。多言語化して、海外の市場への対応を考えてみるのも売上を伸ばす方法だろう。
