多くのメディアが、サブスク料や広告収入を超えて、追加の収益を求めて様々な取り組みを行っている。SNSはショッピング機能を追加するようになったし、ライブコマースを行うプラットフォームも登場している。
メディアだけではなく、消費者も、エンターテインメントとショッピング体験を一体化することにも積極的になっていると思われる。特に、コロナウイルスの流行によりオンラインショッピングが加速したことが、この動きを促進しているのだろう。
このニーズに応えるため、ストリーミングサービスもショッピング機能を組み込み始めた。
Disney+は、映画や番組を通じて、視聴者が関連商品を直接購入できるようなシステムの導入を検討しているという報道があった。これにより、エンタメと販売を結びつけ、視聴者が映画やショーの世界観にさらに没入できるようにする狙いがあるという。しかし、実際は収益源の追加を目指している。
Disneyは、11月の決算発表で、1億5000万人のDisney+加入者を達成し、前四半期の1億4,670万人の加入者から増加したことを喧伝した。しかし、このサブスクリプションの増加はまだ利益につながっていない。
第4四半期に、Disneyはストリーミングで3億8700万ドルの損失を記録し、2022年の同四半期のストリーミング事業損失の14億ドルを大幅に超えた。この赤字体質から回復するためには、新たな収益源を求めているということなのだろう。
これは、Disneyに限ったことではなく、すでにAmazonは以前からコンテンツとショッピングの融合を行っている。Prime VideoのX-Ray機能を使えば、視聴中の作品に関連する商品やサービスを視聴者に提示することができる。これは、全てのコンテンツで可能という訳ではなく、「Making the Cut」、「Wonder Woman 1984」、「Savage x Fenty」などの一部のタイトルでのみで利用可能なようだ。さらに、このショッピングオプションは、AmazonのFire TVデバイスを介してNFLゲームでも利用できる。これをさらに推し進めて、「The Victoria’s Secret World Tour」のようなショッピング重視のコンテンツを拡大し、ライブコマースでのショッピング体験も開始している。ただし、これは米国内での取り組みだ。
セットトップボックスのRokuもShopifyと組んで、テレビ経由でのショッピングが可能にするプログラムを開始している。ストリーミング視聴と商品購入をシームレスに統合して、テレビ広告とeコマースの融合とも言える動きとなっている。これも、Rokuがテレビショッピングに進出した新規事業だ。
YouTubeも動画やライブ配信を通じて商品を紹介し、視聴者がスムーズに買い物ができる取り組みを開始している。YouTubeのユーザーの属性データやAnalyticsを使用することで、どの商品が人気があるかなどの指標を把握することが可能となっている。これにより、コンテンツ制作者はより効果的なマーケティング戦略を立てることができる。
Netflixも収益多様化に積極的だ。オンライン上の取り組みではないが、2025年にコンセプトストア「Netflix House」をオープン予定だ。この店舗では、Netflixオリジナル・コンテンツの衣料品や飲食サービス、ライブイベントなどを提供し、デジタルとリアルの融合を図り、サブスク料と広告費を超えた、新しい収益源としたいようだ。
メディアは、従来はサブスクと広告の２つの収益源を持って事業を行ってきた。多少のコンテンツ販売や事業収入があったにせよ、サブスクと広告が重要な収益源だった。だが、ネットにつながることによってショッピングの領域からも収益を稼ぐことに積極的になってきた。
