人工知能(AI)が、人間の知能を超えるシンギュラリティ（技術的特異点）については、2045年に到来するとか、それより早いと言う説があります。シンギュラリティは別にしても、2022年は、AI利用が一般化した年と記憶されるでしょう。AIは、株式売買から自動運転まで多くの分野で分析や制御の技術として使われています。それが、生成Iツールとして登場したことで陰に隠れていたAIが一躍注目を浴びました。このブームの結果、多くの企業がAIツールをサービスに組み込み始めました。
生成AIは、ネット上の文章や画像のパターンを抽象化して類似のコンテンツを生成します。文章による指示で音声、画像、コンピュータ・コード、文書などを創り出します。
2022年8月に画像生成AI「Midjourney」で作られた作品が、美術コンクールで優勝して大きな話題になりました。そして、11月にはOpen AIが、AIチャットボットの「ChatGPT」を公開しました。公開後の数日で100万人以上が利用登録しました。利用者は急増して、2か月後には1億人を突破したと言います。今までの1億人普及は、最も短いTikTokが9ヶ月、Instagramは2年半です。
ChatGPTとは、
ChatGPTは、大規模言語モデルで構築され、質問に対して自然な文章で回答します。日本語で質問すると日本語で答えが返ってきます。質問への回答はもちろん、文章作成、要約、情報抽出までできます。今後、他のソフトと連携して多くの作業が可能になるでしょう。ChatGPTは、無料でも利用できますが、高機能版が、有料で月額20ドルです。
検索行動の変化
今後大きく変わりそうなのは、検索でしょう。Chat GPTは、現時点では2021年までの情報しか対応していないため検索には不向きですが、それはいずれ解消されるでしょう。Googleの検索のように、対応するサイトのリストを提示するのではありません。回答そのものを生成します。疑問に文章で答え、対話形式で相談相手になるチャットボットが、検索を変えてゆくでしょう。
Googleは検索機能によりネットの入り口を独占し、世界最大の広告メディア企業になりました。しかし、AIツールにより、その立場が脅かされています。対抗して、GoogleもAIチャットボット「Bard」を発表し、さらに検索にチャットや画像生成機能を加える実験を開始しています。
ビジネスでの活用が進む
ChatGPTを組み込んだサービスも多く登場しました。MicrosoftはOpenAIに１兆円を超える投資を行い、検索のBingや主力のOffice365にOpenAIの技術をcopilotという名称で組み込みました。これからは、文書、メール作成や計算など通常のビジネスがAIのサポートで行えます。
マーケティングでの活用
顧客の行動や嗜好を分析し、パーソナライズされた回答や提案を生成できるため、広告会社や広告主でAIツールの活用が始まっています。戦略立案のコンサルから、広告・ウエブ記事などの制作までAIツールを使う事例も増えています。しかし、AIツールが適切でない回答をする可能性も知られています。誤情報などを学習しているからです。AIツールが不完全ということを理解して、修正を前提に活用すべきでしょう。
